昭和39年（1964年）6月16日、午後1時０２分、新潟県の粟島南方沖４０Ｋｍを震源とするＭ 7.5の地震が発生し、震源に近い新潟周辺は震度６の烈震に襲われた。この地震で新潟、秋田、山形の各県を中心に、死者２９名、負傷者５１０名、全壊家屋３，５５７戸（うち１６０戸全焼）、半壊家屋１万２２３７戸、浸水15,298戸などの大きな被害を出した。その他２４,０００余箇所の通信施設損壊や船舶・道路、鉄道の被害も多かった。仙台管区気象台は１３：１５分、東北地方の日本海沿岸と陸奥湾に津波注意報を発令。新潟県沿岸の津波高は4mに達し、信濃川を遡り一部で氾濫し市内を水浸しにした。また、震源付近の粟島が約1m隆起した。
　新潟市内では国体に合わせて造られた昭和大橋の崩壊、鉄筋コンクリートの県営住宅倒壊、昭和石油新潟製油所のタンク火災などが注目を浴びた。昭和石油のタンク火災はスロッシング現象によるもので、火災は７月１日１７時に鎮火するまで黒煙が空を覆い、余震に怯える市民を一層不安に陥れるとともに、周囲の民家１６０戸を類焼させた。この地震による火災は９件発生したが、昭和石油以外は大事には至らなかった。
　地震発生５日前に新潟国体が終了したばかりで、もし開会中であったらさらに大混乱になったことが予想された。この地震では、各地で顕著な液状化現象がみられ、鉄筋コンクリート造りの基礎杭やコンクリートの耐震性不備が露呈し、建築基準法改正、地震防災対策に教訓を与えた。新潟地震は１９７１年の建築基準法改正で耐震基準強化や日本の防災対策を促進する契機となった。