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宝永地震

東海・東南海・南海地震が同時発生
 宝永地震は、宝永4年10月4日(1707年10月28日)、中部、近畿、四国、九州の広い地域にまたがり、東海地震東南海・南海地震が同時に発生し、地震の規模はマグニチュード8.6と日本最大級の巨大地震と推定されている。
 地震による建物の倒壊と津波による被害は甚大なものがあった。宝永地震による倒壊家屋は、東海、近畿、中部、南部、四国、信濃、甲斐の国々で多く、北陸、山陽、山陰、九州にも及んだという。特に近畿地方内陸部の揺れは激しく、記録によれば倒壊家屋1800余戸、死者500余人となっているが、当時の人口からすると甚大な被害といえる。

津波で大きな被害
 地震による津波は房総から九州にまで至る太平洋沿岸を襲った。津波は瀬戸内海や八丈島にも襲来した。津波被害が最も多かったのは高知沿岸、紀伊半島から伊豆半島西岸だった.。伊豆下田では5〜7mの津波が襲来し、912戸のうち857戸が流失し11人が溺死という記録が残っている。紀伊半島東岸では推定波高5〜10mの大津波が襲来、尾鷲では流失家屋610戸、津波で流され死亡した人は530人余(一説には1000人を超えたという)。紀伊半島西岸では推定波高4〜6mの大津波で大きな被害を出した。徳島沿岸では5〜7mの津波、高知沿岸倒壊家屋5000余戸、5〜8mの津波で流失家屋は12000余戸、死者行方不明者2800人余の大惨事となった。高知の西隣では約20キロ平方メートルにわたり最大2mの地盤沈下がみられた。この地震で四国道後温泉では145日間にわたり温泉の湧出が止まるという現象が起きた。

死者は20000人を超える?
宝永地震の被害は震害、津波によって倒壊(流失)家屋29000余戸、死者4900人余と推定されているが一説には20000人を超えたともいわれている。

地震後49日目に富士山が噴火(宝永の噴火)
 宝永地震から49日後の宝永4年(1707年12月16日)、富士山で大噴火が起こった。武江年表によると、「富士山の根方須走り口焼ける(噴火)、天暗く雷声地震夥しく、関東白灰降りて雪の如く地を埋む、西南頻りに雷光あり、白昼暗夜の如く成り、行燈排灯をともす。(中略)この時出来たる山を宝永山といふ」と記録されている。この噴火による溶岩の流失はなかったが、約100Km離れた江戸にも大量の火山灰を降らせた。この噴火による噴出物量は、約8億立方メートルと推定されている。このときの噴火口は東南斜面に第一、第二、第三宝永火口が並んでいる。その時できた山は宝永山とも呼ばれている。

三地震同時発生を想定した防災対策が急務
 宝永地震の特徴は、激震地域、津波襲来地域が147年後に相次いで発生した安政東海地震と安政南海地震を併せた被害地域の様相が酷似しており、東南海、南海地震、東海地震が同時に発生したものと推定されている。
2003年9月17日に中央防災会議が発表した(東海地震、東南海・南海地震)の震源域とほぼ同じと思われる。
この地域は南海トラフ線上にあり過去繰り返し発生することと、歴史的に複数の巨大地震が同時又は短時間後に連続して発生している。1854年の安政東海地震、安政南海地震から150年以上経過してるので、いつ発生しても不思議ではないといわれるこの地区の地震に対する備えが必要と思われます。
 今後発生が予想される東海地震、東南海・南海地震も単独での発生を予測するのではなく、同時に巨大地震が連続して発生すると想定した防災対策が焦眉の急であると思われる。単独で発生するのと連続巨大地震発生とでは被害地域の想定、ライフラインの復旧時間、救援体制、緊急物資到着日数などが大幅に遅れる可能性があり、備蓄やバックアップ体制の強化が重要となってくると思われる。地域防災計画の抜本的見直しが必要である。
防災アドバイザー山村武彦




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